研究用抗体のカタログには、その抗体が狙ったタンパク質を本当に捉えるかを示す検証画像が載っていて、買う側はそれを見て品番を選びます。その画像について、15社にまたがる1万8,000点超が疑わしいとする報告が出たと、Natureが報じました。発端は2026年5月です。ある企業のカタログに載った検証画像1枚に、手が加えられた疑いが指摘されました。そこから該当する点数が急速に増えたとされます。
別々の会社のカタログに同じ背景の画像
カタログの検証画像でよく使われるのは、ウェスタンブロット（タンパク質を大きさの順に並べ、抗体で目的の分子を光らせて見る実験）や、組織や細胞を染める免疫染色の写真です。狙った大きさの位置に帯（バンド）がはっきり出ていれば、その抗体は目的の分子を認識していると受け取られます。ただ、目的の分子を持たない細胞と比べた結果がなければ、それだけでは決め手になりません。それでも、この画像だけで品番を決め、自分では確かめ直さないまま使う場面は少なくありません。
報道によると、数千点の画像で、背景のノイズが別の画像とまったく同じでした。同じ背景のパターンが、少なくとも6社のカタログに出ている例もあるとされます。疑われている手口はそれだけではありません。バンドや蛍光の信号を塗りつぶして消したもの、背景の一部を複製して貼ったもの、バンドを複製して別の位置に動かしたものも挙がっています。余計なバンドが消えていれば、その抗体は狙った分子だけを捉えているように見えてしまいます。指摘は公開のリポジトリ（誰でも閲覧できるデータの置き場）にまとめられ、ほかの研究者も疑わしい画像を報告できる形が取られています。
通販サイトにたとえると、別々の店に並ぶ商品の写真で、背景の机の傷や壁のしみまで同じ、という状態です。同じ品物を何軒もの店が仕入れて売っているなら、写真が同じでも不思議はありません。抗体でも、1つの製造元が作った品を複数の会社が自社のブランドで売るOEM供給があります。ただ、中身の違う商品の写真で背景だけがそろっていたら、その写真を目の前の商品の証拠としてそのまま信じるのは難しくなります。
抗体の品質は、これまでも前臨床研究（人で試す前の、細胞や動物での研究）が再現しない原因として議論されてきました。業界誌のGENも、抗体試薬のばらつきが再現性を崩す要因でありながら軽く見られがちだと指摘しています。ただ、これまでの議論で問題にされてきたのは、ロットが変わると挙動が変わる、特異性（狙った分子だけを捉える性質）が独立に確かめられていない、といった抗体そのものの性能でした。今回の報告が指摘しているのは、その性能を示すはずの証拠そのものに手が加えられていた可能性です。証拠が疑わしければ、買う前に良し悪しを見分ける手がかりがなくなります。
分析法の開発と購買・品質保証への影響
医薬品の製造や品質管理で使う抗体は、研究用とは別の枠組みで管理されます。規制下の試験では分析法の特異性を自社のデータで示すため、カタログの画像をそのまま根拠にすることは通常ありません。それでも、抗体を選ぶ最初の段階では接点があります。薬の血中濃度などを抗体で測るリガンド結合アッセイを立ち上げるとき、市販の抗体から候補を選ぶなら、まずカタログ情報で絞り込みます。カタログの情報が歪んでいれば、働かない候補を何本も試す遠回りが起きます。
薬を作らせた細胞に由来する不純物、宿主細胞タンパク質（HCP）を測るHCP ELISAにも似た構図があります。抗体がどれだけ多くの種類のHCPを捉えられるかは、キットの供給元の資料に頼る部分があるからです。ここで使う抗HCP抗体は、今回の報告が扱う研究用カタログの抗体とは調達の経路が違います。それでも、供給元の資料を受け取るだけで済ませず、自社でも確かめる手段を持っておく意味は変わりません。購買や品質保証の担当者が供給者の評価と受入試験で見るのも、供給元の出す根拠が自社の使い方に見合っているかどうかです。
いま使っている抗体について、すぐに確かめられることは3つあります。
- 重要な試験で使っている抗体の品番が、公開のリポジトリや各社の告知で指摘されていないか
- 選定の根拠が写真1枚だけでないか。ノックアウト細胞（目的の遺伝子を壊して標的を作れなくした細胞）を対照にしたデータを、供給元が出せるか
- その抗体について、自社で取った特異性のデータが手元にあるか
確かめ方の具体的な手順は、抗体試薬のバリデーションで解説しています。今回の報告は、まだ疑いを指摘した段階です。手元の品番が挙がっていたら、リポジトリの記載と供給元の告知をあわせて見たうえで、使い続けるかを決めてください。
カタログの画像は買う前の手がかりにとどめ、試験の根拠には自社で取ったデータを使ってください。
※ 本ページはNatureの報道をもとにした紹介です。対象となった企業・製品の範囲や各社の対応は、一次情報をご確認ください。