支援サービス・受託
2026.08.15MedPharm

MedPharm、外用・経上皮製剤の開発を受託——処方から製品化までのリスクを前倒しで潰す

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Photo: Allison Saeng / Unsplash

Manufacturing Chemist に、⁠MedPharm が製薬・バイオ企業と組み、⁠外用(topical)および経上皮(transepithelial)製剤の開発・リスク低減・商用化を進める体制を紹介する記事が掲載された。処方設計から製品化までを一続きで扱うという位置づけである。

抗体や核酸の話題が多い中で目立ちにくい領域だが、⁠評価の難しさという点では独特の課題を抱えている。

「効いているか」を測る場所が違う

経口剤や注射剤であれば、血中濃度を測ることで体内に入った量を追える。薬物動態の枠組みがそのまま使える。

外用剤ではこれが成り立ちにくい。

つまり目的の場所での濃度を、直接は測れない⁠。この構造が、外用剤の開発を難しくしている中心にある。

代替として使われるのが、

といった手法である。いずれも間接的な指標であり、⁠臨床効果との関係をどう説明するかが常に論点になる。

「経上皮」という広がり

経上皮(transepithelial)という言葉が併記されているのは、対象が皮膚に限らないためである。口腔、鼻腔、眼、膣、直腸——上皮を介して薬を届ける経路は複数ある。

これらは皮膚とも互いとも条件が違う。

このため、同じ有効成分でも経路ごとに処方を作り直すことになる。開発の初期に評価系を組み立てられるかどうかが、その後の速度を左右する。

前倒しでリスクを潰す、という考え方

記事が「de-risk(リスク低減)」を掲げているのは、この領域の失敗の仕方に理由がある。

外用剤の開発では、⁠臨床に入ってから処方の問題が判明することが起こりうる。効果が出ない理由が、薬物そのものではなく基剤の設計にある——という事態である。

これを避けるには、初期の段階で次を押さえておく必要がある。

3番目は工業化で効いてくる。半固形製剤の物性は、⁠混合の剪断履歴と温度履歴に強く依存する。ラボの撹拌子で作った処方が、製造機で同じ物性にならない——という事態は珍しくない。技術移転の段階で処方に手戻りが出れば、開発計画が大きく動く。

受託先に何を求めるか

この領域を外部に委託する場合、確認したいのは設備よりも評価系を持っているかである。

CDMOに委託するか自社で持つかという判断の軸は、抗体医薬でもこの領域でも変わらない。違うのは、⁠評価法そのものが確立しきっていないぶん、受託先の知見への依存度が高くなる点にある。

※ 本ページは公開情報(Manufacturing Chemist の記事)をもとにしたProglenth編集部による整理です。提供範囲・設備・対象製剤の詳細は一次情報および同社の公式発表をご確認ください。

業界メディア報道
manufacturingchemist.com
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本記事は業界メディア等の報道をもとに、Proglenth編集部が独自に見出し・要約・解説を加えて整理したものです。正確性には努めていますが、最終的な仕様・条件は各社の公式情報・一次情報をご確認ください。編集の考え方は編集方針に記載しています。

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